もの常として、上がるものは必ず下がる。
「マネーショート」(リーマンショックの頃のサブプライムローン危機の映画。)をレンタルで見た。その時、ふと思った。
今年、2017年はリーマンショックから9年になる。リーマンショックが起きたのは2008年9月15日。もう9年目の9月15日は過ぎた。
こういったアメリカからみの危機は9年周期で起こるのではと気にしていた。とくに9月には気を付けないといけないと、9年間隔でなんか起きる説を持っていた。
21世紀になってのことだが、
2008年9月15日の8年前は2001年9月11日だった。
日本を絡めると、バブル崩壊が、1991年（平成3年）3月から1993年（平成5年）10月だった。
この9年説が成り立つかどうかは疑問だが、アノマリーにすらならないかもしれない。
最近の株価市場の様子を見ると、ちょっとどうなのだろうかと思う。
別に危機をあおるつもりはないが、多くのヒトが、感じているかもしれない。
ダウは史上最高を更新し続けている。FMOCが金利を上げる方向に転換した後も一時下がっても、また上がる。
世界経済は、中国の経済が一時のような活気もなくなり、今は停滞気味のように思える。しかし、株は上がる。北朝鮮がミサイルを飛ばしても、核実験をしても、一時下がっても、ダウや日経株はもとに戻り、そして上がる。
日本株も2012年のアベノミクスの金融緩和から株価は上がり、2012年年末頃株価は一時8,000円だった日経平均が今や20,000円前後を行ったり来たりの状態まで上がった。株価は二倍以上になった。
ダウも、同じころ12,000ドルだった。それが今や倍に近い、22,000ドルまで上がっている。
経済成長がそれほど良くなっているわけでもないし、デフレで物価下落気味なのに、なぜ株は上がっているか？
各企業の業績がいいからだろうか？
バブルが起きているか否か？
バブルのように一度膨らむと必ずしぼむ。上がるものは必ず下がる時期が来る。元の木阿弥ということはないにしても調整呼ばれるカタチで起きるかもしれない。
長く見ると、株価も物価右肩上がり上がりと言えるかもしれない。
コンピュータを使った高速取引の時代
金融市場は、コンピュータ化が進み、複雑なアルゴリズムが組まれ、高速取引の時代になった。高速取引システムがどのようになっているかはわからない。
ここでは、推測での話になる。
また、証券会社でもAIを駆使した取引のサービスもできた。市場の動きを逐次、取り込んでデータ化していき、アルゴリズムを変えていくのだろう。アルゴリズムには、世界的な政治経済の情報、各国の情報、各企業の情報などが加味されていく。
まさに今の将棋の世界では、コンピュターがプロ棋士に勝つ時代。コンピューターいやAIは過去の対戦の情報(一人の棋士は経験する対戦の何倍もの)を元にアルゴリズムを組み、人の目気にせずクールに対戦する。今までにない手を打ったりする。
昨年はイベントにより乱高下 、
今年は、穏やか。
昨年の日経平均は、いろいろなイベントごとに1,000円前後の値動きすることはよくあった。とくに、昨年はイベントが多かったのものある。ギリシア危機、イギリスＥＵ離脱、中国の経済、トランプ大統領誕生と大きなイベントが多かった。それ毎に1,000円近く動くことがあった。結果、時間とともに元に戻るという傾向があった。これが、アルゴリズムに情報として蓄積されたのだろう。
今年は、昨年ほど動くことはなくなった。昨年ほどの大きなイベントがなかったからもしれない。アルゴリズムが変化したからからか？最近の日経平均の動きを見ると、今だけかもしれないが、なんとなく、アルゴリズムで大きく値動しないように抑えられているように思える。高速取引のアルゴリズムだから下手にヒトが手を加えることもできないだろう。すると、今のアルゴリズムは、銘柄によるが、全体に上がる傾向になっているのかも。金融市場の動きは、投資家の需給関係による自然な値動きではなくなってきたのかもしれない。
このようなことが、「株式ディーラーのぶっちゃけ話」と言う本に書いてあった。
最近、このようなおかしなアルゴリズムが出現するようになった。金額が大きく、一方的な乱作用は、ディーラーが取引開始後に習得した値動きの特性と法則、そして勝算をいとも簡単に破棄してしまった。
「マネー・ショート 華麗なる大逆転」
2015年アメリカで公開されたドラマ映画。作品は、ケル・ルイスのノンフィクション『世紀の空売り 世界経済の破綻に賭けた男たち』（2010年刊行）を原作としている。
日本で公開されたのは2016年3月。
2004年から2006年にかけて、アメリカ合衆国では住宅価格が上昇し、住宅の債権が高利回りの金融商品として脚光を浴びていた。多くの投資家たちがそうした金融商品を買いあさる中で、いち早くバブル崩壊の兆しを読み取った投資家もいた。本作はそんな彼らがどのようにしてサブプライム住宅ローン危機の中で巨額の利益を上げたのかを描き出す。 （「ウィキペディア「ま
公開時にこの映画を見過ごしてしまった。レンタルが始まってから見た。そして最近になっても、Gyaoやツタヤのネットでレンタルしてみた。
映画の時代までは、銀行はもうけの少ない仕事でのんびりとしていたようだ。銀行は住宅ローンなどを証券化したモーゲージ債を集めてCDOという金融商品を作りを売るようになった。これにより銀行は儲かった。これにより、ローンの焦げ付きリスク回避もできるようになった。住宅ローンという銀行が持つ債権を売ることができ流からだ。
当初は良質なモーゲージ債が多かったようだが、優良なローンはいくらでもあるわけではない、そこで、徐々に質の悪いモーゲージ債を入れて売るようになった。それでも、不動産価格の上昇に後押しされてか、格付け会社の格付けは高かった。
さらに悪質のサブプライムローンも入れるようになった。ローンを返すことができなヒトまで、住宅価格がこれからも上がるのでローンの返済は可能だとして、住宅ローンを組ませた。イヌ名義の住宅ローンもあったようだ。それを、証券化して分割して、他の証券化したローンと合わせてCDOを作る。それでも、市場で売れる。サブプライムローンが含まれていても、住宅価格の上昇が後押しして、格付けは高かった。さらに、CDOの需要が膨らむと、CDOをもとにCDOが作られた実際の証券化されたローンの額何十倍（映画では20倍）ものCDOが流通することとなった。バブルである。
しかし、サブプライムローンが焦げ付き初め、それが増大することによって、サブプライム住宅ローン危機が起きた。
外から見ていると、当然の結果だと思った。
そして2009年9月に国の大手投資銀行であるリーマン・ブラザーズが倒産した。
有名な「リーマンショック」
多くの投資家がお金を失った。たくさんの税金が注ぎ込まれた。関係ない一般市民も被害を被り。世界経済にも深い傷を残した。
このバブルの中、投資家の中には、サブプライムローン住宅ローンが焦げ付き、CDOは暴落すると分析した投資家、それに共感した投資家が、CDOを空売を通じ、アメリカの金融市場に警鐘をならすような話がこの映画。
彼らが気付いて、空売りを始めた。これは一種の「賭け」だ。
この「空売り」のために、いわゆる、CDSを作られた。これは一種の保険のようだ。たとえで言えば、全くの他人に生命保険をかけるようなものだと聞いた。これは、その人がなくなることに賭けることになる。
しかし、サブプライムローンの延滞率があがり焦げ付き始めてもCDOの値段は下がらず。実際に下がりだすまでに２年ほどかかっている。その間、彼らが空売りを維持するために追証のような追加の資金を入れることを銀行から請求されている。空売り額は日本円で数百億円単位だった。要求される追加資金もハンパじゃない。
しかし、彼らが「賭け」に勝った場合（CDOの暴落）、アメリカ社会にどのような悪影響を与えるか？
「賭けに」は負けた場合どうなるか？
その葛藤と、アメリカの政府や銀行など金融機関は知ってわざとこんな状況作り出しているのか、それとも無知でこのような状態になっているのか。早く気づき、このCDOのバブルをやめさせようともするが、かなわず。CDOが暴落した。彼らは、考えられないような富を得た。ある投資家は10億ドル（1100億円）
映画は、彼ら投資家のサクセスストーリーというような雰囲気ではなかった。
これにより、
アメリカでは5兆ドルの年金と不動産価値や401K貯金や債券が喪失し、失業は800万人、家を失った人は600万人と映画の字幕で出ていた。この影響は世界を周り大きな金融危機が起きた。このことは多くのヒトが覚えているだろう。記憶は薄くなっているかもしれないが。
映画の最後に、このサブプライム住宅ローン危機があって、世界経済が大きな被害を受けたあとも、政府や金融界に大きな変革はなく、発生した損失は税金で補われた。大きな変革はなかったようだ。2013年にはまた新たなCDOが生まれたとあった。
サブプライム危機
今更だが、サブプライム危機を調べてみた。
サブプライム住宅ローン危機（サブプライムじゅうたくローンきき、英: subprime mortgage crisis）とは、2007年末から2009年頃を中心としてアメリカ合衆国で起きた、住宅購入用途向けサブプライム・ローンの不良債権化である。サブプライム・ローンへの投資を証券化し金融商品として取引可能にした「サブプライム・モーゲージ(subprime mortgage)」は、金融市場で価格が下落するなどして、リーマン・ショックを代表例とする経済問題に発展した。 リーマン・ショックは、2008年9月15日に米国の大手投資銀行であるリーマン・ブラザーズが倒産した事を引き金に発生した
起きた原因としては、2000年ごろからの低金利によるもののようだ。デフレ傾向には当時からあったようだ。低金利で市場にお金があまりそれがアメリカの不動産市場に集まった。不動産価格は上がり続けた。不動産価格が上がることを担保に、本来なら住宅を飼うことができない人にも、銀行は住宅ローンを付けるようになり、不動産価格の上昇に拍車をかけ、これらの人も住宅を一つ二つと購入することができた。買った人は、不動産価格が上がったところで売れば、ローンの残債以上の値段で売れるので、利益が出る。こういっことから不動産市場は加熱し、さらに不動産価格の上昇する。プラスのスパイラルだった。
しかし、当初2年は固定だが、以降は変動金利でドンと金が上が。そこ頃から、焦げつきが出始めた。
しかし、銀行は住宅ローンをＣＤＯという債権にして売って現金かしているので、損を食らうのはＣＤＯを買った投資家ということになる。不動産価格の上昇につれ、CDOの価格もどんどん上がっただろう。
CDOが破たんすること＝住宅ローン破たんした不動産物件は、差し押さえられ競売にかけられる。そこに住んでいた住宅ローンの本人や賃貸人は家を追い出されたのだろう。また、同時に年金資金や401Kや貯金でCDOを購入した人は財産を失った。しかし、銀行は、家を失ったり、貯金などを失ったヒトを含む国民から集めた税金で損失を補てんしてもらい、何もなかったかがのように生き延びた。
これが、サブプライム危機の内容だろうと思う。
当時、新聞にアメリカの住宅価格の上昇の記事を読んで、「異常だ」いつか崩壊すると経済や金融のど素人の私もおもったくらいのことが、アメリカでは普通だったのだろう。
日本でも1990年にあったバブル崩壊が同じ経緯だろう。
ババ抜き
投資家は、金融市場が好調で上がり続けるているとき その投資のテーブルから降りようとは思わない。「まだ上がるまだ上がる」と思いつつも、「高値で売り切ろう」とも考えているはず。しかし、高値がいつ来るかは誰もわからない。市場が活況で、伝わってくる情報も楽天的なことが多く、悪いニュースは、出ても「一時的」なものと判断する。一時的なもので終わる場合もある。
「高値で売り切ろう」とも考えても高値で買ってしまい。暴落して大損する可能性もある。一種のババ抜きみたいなものか。
日本のバブルの時も、土地神話で多くの企業や人が土地を高値で買った。高値でもその土地がさらに高く売れた。さらに高くと。どんどん土地の値段が上がった。それを金融機関は支援し続けた。土地がころころと転がり、値を上げた。そしてバブルが崩壊した。土地というババを持っていたヒトや企業は、このバブル崩壊時に大きな損をした。バブル崩壊したときの土地の値は下がるばかり、担保価値がどんどん下がっていく。結果、銀行には不要債権がどんどん増え。住宅専門の銀行は破綻。同時に株価も暴落した。日本経済も低迷した。多額の税金が投入された。結果、ババをひかされたのは、国民だったのかもしれない。
サブプライムローンも同じだろう。
そして、ババ抜きの時代は終わり、今の金融市場は新たな時代に入りつつあるのかもしれない。
バブルor Not 「上階層はバブル」
投資対象になるのは、株式、為替、商品だけでなくなった。最近では、ビットコインに代表されるオルトコインも投資の対象になってきた。
デフレから未だに脱出できず。金融緩和が続いている時代。アメリカとEUは出口戦略を探り始めたようだ。アメリカも強く利上げができそうにもない。強行すると、日本のバブル崩壊のようなことが、世界中で起きるかもしれない。そうなれば、今ままで財政出動した疲弊した財政で経済の立て直しは難しいかもしれない。アメリカもEUもアナウンス効果を狙って、利上げに地ならしを始めている。
しかし、いつまでも金融緩和を続けていると実体経済がどうなるか？
日本の上場株式会社のいくつかの筆頭株主が日銀なんて変なことになっている。金融緩和マネーは投資に向わず、株や為替の投機に向かっている。そして、これが格差の助長している。すなわち、投資資金が設備投資や実体経済に向けたものではなく、マネーゲーム(投機)に向かってしまうことで、富の分配がなされなくなる。結果、格差は広がる。
土地の価格も上がり、株価も上がり、やはり今は、「上階層はバブル」。
格差社会の中で、投資で儲けている上の層はバブルという事。
だから読みにくいのかも。
このまま格差が広がると、民主主義の崩壊につながりはしなかいと危惧する。
バブルが崩壊する可能性があるとしたら、アルゴリズムの変化かもしれない。
戦争があるとアルゴリズムが対応できるかも疑問だ。ただ、どれだけAI的なアルゴリズムが金融市場に浸透しているかはわからない。
